マテリアリティ（サステナビリティ重要課題）

当社グループは、1948年に｢技術による社会への奉仕｣をスローガンに、社会的課題に対して高度な技術力を用いて解決するエンジニアリング会社の草分けとして創設されました。以来、国際社会の要請を的確に捉えながら、研鑽された技術を駆使し、｢エネルギーと環境の調和、健やかで豊かな未来を目指して事業の充実を図り、持続可能な社会の発展に貢献します。｣というミッションに沿って、社会とともに歩みを続けてきました。

2015年に国連で採択された「パリ協定」では、気候変動の取り組みとして脱炭素社会を目指すという国際社会のコンセンサスが打ち出され、「持続可能な開発目標：Sustainable Development Goals（SDGs）」を世界共通のゴールとして、企業も事業を通じたグローバルな課題解決への取り組みを強く求められています。

こうした中、当社グループは事業運営の基盤となるCSR基本方針に加え、当社グループが企業価値向上に向けて中長期的に取り組むべき社会課題をマテリアリティとして再定義しました。当社グループはマテリアリティを指針とした事業活動を通じて持続可能な社会の実現に向けた取り組みをより一層強化していきます。

マテリアリティ

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マテリアリティの特定

Step1. 事業領域と課題の抽出

マテリアリティの特定にあたっては、社内で組織横断的なワーキンググループを組成し、当社グループの事業領域とGRIスタンダード、SDGsを照らし合わせ、外部の専門家の意見も参考にしながら、当社グループが取り組むべき課題を網羅的に洗い出しました。

Step2. マテリアリティの特定

Step1で洗い出した課題について、次の３つのプロセスで、重要度が高いテーマとしてマテリアリティの特定を行っています。

1. 社会影響度と事業影響度の双方の視点で分析
2. 当社グループを評価するステークホルダーが共通して取り上げているテーマを重要度が高いテーマとして抽出
3. 主要テーマごとに当社グループの事業について機会・リスクを評価

マテリアリティの抽出プロセス

1. 社会影響度と事業影響度の分析

2. 重要度の高いテーマの抽出

3. 主要テーマ毎の機会・リスクの評価

Step3. マテリアリティの決定

Step2で絞り込んだ重要課題について、サステナビリティ委員会で討議・精査を行い、取締役会の承認を経て、マテリアリティとして定義しています。