教育研修制度

人が財産である当社にとって、付加価値の高い人財を計画的に育成・活用することは、未来へ向けた持続的な成長に直結する最も重要な要素と認識しています。そのため、当社ではトップマネジメントのコミットメントのもと、人財育成を加速させるため2018年度からCHRO(Chief Human Resources Officer)を任命しました。そして2020年に社員が、自身が歩むべきキャリアを常に意識し、実現したい姿に到達するために必要なことを自ら考え、そして成長するための指針となる「人財開発基本方針」を策定し、各資格階層に計画的な育成プログラムを展開し、社員個々人の一層の能力・経験獲得を支援しています。

※当ページの内容は2020年度のものです。今後適宜更新されます。

教育研修制度

変化対応力あるEdgeの効いたプロフェッショナル集団を目指す

どのような環境においても、自ら考え、判断し行動する。そしてその判断、行動に対して責任を持つ。これがプロフェッショナルです。プロフェッショナルとして活躍するためには、自分が強みを発揮できる部分を持ち、世界レベルで戦える力をつける必要があります。CHIYODAでは個人のコアを確立するための教育研修を実施しています。

新入社員研修

入社直後から一定期間の研修を横浜で行います。この期間で、社会人としての基本やビジネスマナーだけでなく、プラントビジネスについての基本知識を学ぶ研修や語学力向上を目的とした研修を行います。
プラントビジネス研修では、各種要素技術やプロジェクトの受注~遂行において技術系・事務系の各部署が果たす役割などの知識を習得します。英語研修では能力別のクラスで、ビジネスシーンに特化した英語を習得します。

上記、集合研修とは別にプラント建設現場や海外グループ会社へ赴き、OJT研修に臨む、海外/国内現場研修も新入社員研修の一部です。海外/国内現場研修の目的は、CHIYODAがどんなところで何を作っているのか、実際にその目で確かめることにあります。

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OJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)

CHIYODAは日々行われる仕事が、社員にとって最も効果の高い教育研修の材料だと考えています。実際の仕事を通じて直属の上司・先輩社員から仕事の知識・スキル・姿勢などを学習できるからです。そこで個々の能力・ポテンシャルに応じ、若いうちから責任ある仕事を任せ、それと同時に、積極的な部署異動により複数業務を経験し、入社10年で特定分野のプロを目指します。新入社員が会社のこと、仕事のことをいつでも質問・相談できるように、同じ部署の先輩社員が一人一人をバックアップする「エルダー制度」でサポートをします。

OFF-JT(オフ・ザ・ジョブ・トレーニング)

CHIYODAでは社員の主体性を引き出し、社員が能力を最大限に活用できるように多種多様な教育研修を用意しています。多くの社員は、自らのキャリア形成のために、研修に積極的に参加しています。

CENA講座(Chiyoda Engineering Academy)

CHIYODAには1948年の創立以来蓄積してきた技術力があります。経験豊かな多くの専門家からの技術伝承を進め、技術力をさらに高めるための学びの場がCENA講座です。CENA講座では、化学系、機械系、電気制御系、配管系、土木建築系等の各専門に関する講座があります。

CDP(キャリア・ディベロップメント・プログラム)

CDP制度は、社員ひとりひとりが最終的になりたい姿とそれに向けたキャリアパス、および今後挑戦したい仕事について定期的にCDS(キャリア・デザイン・シート)に記入し、上司との面談を経て社内ローテーションを図る制度です。自らのキャリア開発の方向性や課題を確認しながら、将来のキャリアステップを考える制度となっています。

組織・マネジメント力を高める

組織経営力の強化マネジメントスキル

組織の力を最大化すると共に、組織内の人財を最大限に活かせるよう、組織経営力が高い人財の早期発掘、育成、また組織経営力の底上げを積極的に行っています。

PKPの育成

CHIYODAは、プロジェクトが成功するには有能なプロジェクト・マネジャー(PM)が必要だと考えています。では、プロジェクトマネジャーは、どのような役割を担うのでしょうか。プロジェクト遂行のためには、化学系、機械系、電気制御系、情報・経営工学系、土木建築系、そして事務系(文系)等のプロフェッショナルが集結します。これらの有能なプロフェッショナルをまとめ、プロジェクトを進めるのがプロジェクトマネジャー(PM)です。CHIYODAでは、プロジェクトマネジャー(PM)候補の社員に対する選抜育成プログラムを実施し、有能なPMの輩出を図っています。PMの他にも、エンジニアリングマネジャー(EM)、ビジネスマネジャー(BM)など、プロジェクトを確実に遂行する上で中核となるプロジェクトキーパーソン(PKP)を積極的に育成しています。