グローバルな人財育成

人財育成

人財の高度化・拡充

千代田グループの最大の財産は人財であり、その高度化・拡充は成長に向けた原動力です。

当社の「人財カテゴリ（職種）」を4つに定め、夫々の職種ごとの計画的・効率的な人財開発を進めていくというコンセプトに基づき、2020年9月に4名の人財育成担当者としてHRO（Human Resources Officers）を全社の最高人事責任者としてCHRO（Chief Human Resources Officer）を置き、体制を強化し推進しています。

HROを中心に、「ありたい姿」に必要な普遍的な能力を「業務遂行力」と「組織経営力」の2つに定めました。
当社では、この２つの能力を中心に人財開発施策を展開しています。

◆研修体系図

デジタル人財育成

人財マインドのデジタル変革で基盤を強化し、プロジェクト遂行デジタル変革、コーポレートデジタル変革、また社会・産業のデジタル変革をエンジニアリングし、新規事業の創出・収益化を加速しています。

①推進体制

デジタルトランスフォーメーション (DX) を進めるため、デジタル人財の育成やDX意識文化の醸成を図っています。
当社では、CDO (Chief Digital Officer、現在はCHROが兼任)、各本部から選出されたDO (Digital Officer)、デジタル変革エバンジェリストで組織するCDO室を2021年7月に開設し、千代田DXビジョンの下、4つの基本戦略 (プロジェクトデジタル変革、コーポレートデジタル変革、デジタル変革ビジネス、人財マインドデジタル変革) をベースに全社DX活動を推進しています。
2022年4月からは組織体制を変更し、人事・DX本部として人財変革とデジタル変革を組み合わせ、社内の業務変革を加速しています。

②具体的な取組み

デジタル人財の育成においては、対象層を①経営層、②DX推進コア人財、③全社員に分け施策を展開しています。
特に、②DX推進コア人財に向けては、一般社団法人日本ディープラーニング協会 (JDLA) が創設運営するAI人財の育成を目的とした資格である「E資格」の取得を奨励しており、2022年度は4名 (累計19名) が取得しています。
また、2022年12月には、経済産業省の「DX認定事業者」の認定を取得しています。

DX認定：
「情報処理の促進に関する法律」に基づき、経済産業省が定めた「デジタルガバナンス・コード」に則り、DX実現に向けたビジョンの策定や戦略体制の整備などデジタル変革の準備が整っている企業 (DX-Ready) を認定する制度です。

グローバルな人財育成

エンジニアリングを通じた国際協力・人財育成

当社は、関係国の人財育成にも力を注いでいます。
近年は、コロナ禍の影響もあり各国から研修生を招聘することが困難だったため、一般財団法人JCCP国際石油・ガス・持続可能エネルギー協力機関（＝以後、JCCPと略）が企画、運営なさっておられる研修に協力する形で、関係国の人財育成に貢献しました。（下表参照）
2022年3月期は、延べ107名に対して当社の専門知識を提供しました。
今後は従来のような日本から講師を派遣し現地開催する研修や受講者が来日し日本で開催する研修の企画、運営も順次再開する予定です。
技術研修のみならず、互いの国の文化を尊重し相手のニーズと当社のシーズをマッチングし、双方がより高い満足度を得られるプログラムを提供してゆきます。
エンジニアリング研修を通じて、プロジェクト遂行国における人財育成と持続可能な産業基盤の整備に貢献しています。

JCCP研修「CPJ-18-22カーボンニュートラル（新燃料）とリーダーシップ」集合写真

2022年3月期のJCCPと開催した研修参加者数

実施内容	参加者数	実施場所	開催方法
カーボンニュートラル社会を目指した日本の取り組みと技術	17人	JCCP	オンライン＆実地研修
静機器の材料選定と腐食マネジメント	12人	千代田化工建設本社	実地研修
製油所新設・高度化 -次世代のための-	13人	JCCP	実地研修
日本における製油所付帯発電設備の先端技術	14人	JCCP	実地研修
石油産業におけるプロジェクトマネジメント	16人	千代田化工建設本社	実地研修
製油所のデジタルトランスフォーメーション	15人	千代田化工建設本社	実地研修
カーボンニュートラル（新燃料）とリーダーシップ	20人	千代田化工建設本社子安リサーチパーク	実地研修

技術移転による産業基盤確立への貢献

千代田アルマナ社は、当社と連携し、カタールナショナルビジョン2030で掲げる「2030年までに持続可能な開発を実現できる先進社会への変革」の達成に向け、人財育成の支援で貢献しています。

若い世代のエンジニアの人財開発と技術の伝達に2013年より継続して協力しています。2022年3月期もカタールガス社とカタールエナジー社の７人のエンジニアに技術トレーニングを行いました。
本プログラムは、LNGプラントの運用に必要な様々なエンジニアリング知識に加え、AI活用や脱炭素への取り組み、水素のエネルギー活用など、これからのエネルギープラントの運用に必用な知識のアップデートまで多岐にわたる内容です。
技術面のみならず、プロジェクト管理やリーダーシップスキルの人財開発プログラムの提供を通じ、プラント建設国の産業と技術革新の基盤づくりに関わり、ともに発展していきます。

トレーニングに参加したカタールガス社とカタールエナジー社のエンジニアとともに

九州大学と横浜国立大学で「プロジェクトマネジメント講座」、
上智大学で「グローバル人材育成講座」を開講

当社は一般財団法人エンジニアリング協会の委託を受け、産学人材開発および学生へのエンジニアリング業界の認知度向上の一環として、毎年九州大学総合理工学府大学院と横浜国立大学理工学部修士課程で「プロジェクトマネジメント講座」を開講しています。

また、2018年から継続して参画している上智大学「グローバル人材育成講座」でも講師を務めるとともに、経団連会館での最終発表会まで学生たちをサポートしました。
いずれも大学からは「現役プロフェッショナルの実体験および知識と経験に基づいた貴重な授業」と高く評価されており、当社の知名度向上および当社事業への理解を深めていただくことに役立っています。

エンジニアリングに関する講義を通じて、エンジニアリングの無限の可能性への関心を醸成し、新たな課題の解決に取り組み、持続可能な社会をともに築いていける多様な人財の育成に貢献しています。